リフォーム全般のよくある質問

リフォーム全般

リフォーム全般

  • 失敗しないリフォームのポイントは?
  • ・リフォームする箇所の優先順位や配分を決めるために、現在の住まいへの不満点を書いたチェックシートをつくる。
    ・雑誌や本・インターネットなどで情報を収集して、イメージを伝えやすい写真があればプリントアウトするなどして打ち合わせに活用する。
    ・設備機器などは、ショールームで実際の使い勝手や、寸法をチェックする。
  • リフォームの相談をしたり見積もりをすると、 その後しつこく営業してきませんか?
  • しつこい営業はありません。無料のネット見積もりやお問い合わせフォームから積極的にご相談なさってください。
  • 住みながらでも工事できますか?
  • 可能です。トラブルなどがございましたら、お気軽にご相談ください。スピーディーに解決いたします。
  • リフォームの工事は何日くらい?
  • 工事にかかる日数は、リフォーム内容や建物の状況によります。
    目安としては、内装工事では一週間、ユニットバスの交換は5日、システムキッチンの交換は4~5日、内装工事と水まわりの設備の交換などの全面改装で 約1ヵ月、間取り変更も含む全面改装工事な2か月~3か月です。
    また、マンション、一戸建ていずれも解体してみて問題が見つかることもあり、補修などのために予定よりも工期がかかることもあります。
  • 古い木造住宅、建て替えとリフォームではどちらがいい?
  • 全面改修で新築より高額になる場合や、かなり老朽化が進み、地盤や土台、柱に問題がある場合などは、建て替えをおすすめします。 ただし、建て替えとなると取り壊し費用、2度の引越し費用や仮住まい費用、登記の費用など、余分に資金が必要です。
    予算に限りがある場合、急を要する場合はリフォームを。
    また、建築基準法が建築当時と異なっている場合に建て替えると、規制を受けて今より小さい家屋になることがあるので、リフォームをおすすめします。
  • 住宅のリフォームで間取りの変更は自由にできますか?
  • 家屋の構造によってはできないリフォームがあります。

    ・在来工法(最も多い一般的な木造住宅)
     木造住宅の中では、法的な規制を守ればかなり自由にプランできます。
     ただし、一部屋を大きくする、大きな開口部を設けるときは、補強なども必要なので検討が必要です。

    ・2×4工法(輸入住宅、メーカー系住宅)
     壁で建物を支える構造の為、間取り変更は制約が多く、壁を壊して部屋を広げるなどの増改築には制限があります。

    ・プレハブ工法(メーカー系住宅など)
     メーカーにより材質や工法に違いはありますが、一般的に壁パネルを合わせた工法の為、開口部を設けたり壁を取り除いたりするのには制限があります。

    ・鉄骨造
     鉄骨造は柱と柱の距離が長く取れるので、間取りの変更は比較的自由にできます。
     しかし、在来工法でいう筋かいと同じようなブレースが壁面に入っている為、壁を取り除いたりするのには制限があります。

    ・鉄筋コンクリート住宅
     柱と梁以外は自由に間取り変更が可能ですが、面積が広い住宅で補強のコンクリート壁が設けられている場合、その壁は壊せません。構造躯体が鉄筋コンクリートなので、壁を抜くような構造そのものを変更することはできません。しかし、内部の間仕切壁は自由に移動させることが可能です。
  • 目安として、築何年くらいでリフォームや機器の取り替えは必要ですか?
  • 内装、外装、住宅設備機器等は、住まいの状況や使用材料によっても異なります。
    以下、大まかな目安をお答えします。

    ・キッチン、浴室、トイレ、洗面所などの住宅設備機器
     15年~20年ごと。
     給排水管、ガス管などもチェックしてあわせて取り替えられると良いです。

    ・塗壁、ビニールクロス貼替、カーペット、フローリングの貼り替え
     10年~15年ごと。

    ・外壁の塗り替え
     約10年~15年ごと。※塗料の種類によって異なります。
     現在は、高耐久性の塗料や上から重ね貼りできるサイディング等、種類も豊富です。
     耐久性や予算を考慮して検討することが大切です。

    ・屋根の塗り替え(葺き替え)
     10年~15年ごと。※材料により異なります。
     屋根の場合は、割れの補修や樋の取り替えなども必要になります。
     また、重ね葺きできる高耐久の金属屋根材などもおすすめです。
  • 増築で家を広くしたいのですが、どこまでできますか?
  • 増築する部屋の使用目的はもちろん、外観も考慮することが必要です。
    一階部分に既存の屋根の下に差しかけての増築が費用的には安くすみますが、天井が低くなってしまうなど、見かけも良くありません。
    逆に、一部を解体して既存の部分を広くする場合や平屋に2階を増築する場合などは費用も工期もかかります。
    また、建築基準法で規制を受けたり、確認申請が必要な場合もあるので住宅の地域の指定など事前に確認しておくことが大切です。
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