【断熱リフォームの費用】相場はいくら?二重窓の補助金や断熱等級の調べ方

目次


費用や効果の迷いを解消。納得の価格で叶える、失敗しない断熱リフォーム


「冬の底冷えや夏の暑さを解消したい」「でも、断熱リフォームにいくらかかるのか見当がつかない…」

毎日を過ごす住まいだからこそ、一年中快適で健康的に暮らせる空間にしたいもの。しかし、いざ検討を始めると「窓と壁、どこから手をつけるべき?」「フルリノベーションだと高額になりそう」といった疑問や、本当に効果が出るのかという不安から、なかなか踏み出せない方は少なくありません。

単に安さだけで業者を選んでしまうと、質の低い断熱材を使われたり、見えない壁内部の結露トラブルを招いたりなど、後悔につながるリスクがあるのが現実です。

本記事では、愛媛県全域(新居浜市、四国中央市、今治市、松山市)に店舗を構え、県内トップクラスのリフォーム実績を持つアドバンス・リフドが、後悔しないために知っておくべき「断熱リフォームのリアル」を解説します。

断熱リフォームについての施工計画を立てる専門スタッフ
失敗を防ぐための判断材料として、具体的に以下のポイントを詳しくまとめました。

・部位別(窓・床・壁・天井)の「費用相場」と「期待できる効果」
・限られた予算で最大の効果を出す「優先順位」と「工法の選び方」
・最大100万円以上戻ることも。最新の「補助金・減税制度」の仕組み
・費用を安く抑えつつ品質を守る「業者選び」と「断熱等級の調べ方」


「高額な費用がかかりそう」と諦めてしまう前に。賢い知識と選択で、あなたの「快適な住まい」を実現するヒントとして、ぜひ最後までご覧ください。

断熱リフォームの費用相場はいくら?施工場所ごとの目安


冬の寒さや夏の暑さを解消し、家族の健康を守るために有効な「断熱リフォーム」。いざ検討を始めると、やはり一番気になるのは「一体いくらかかるのか?」という費用面ではないでしょうか。

断熱リフォームの費用は、施工する範囲(部分的な改修か、家全体か)や、現在の建物の状況、採用する断熱材のグレードによって大きく変動します。例えば、壁を壊さずに断熱材を充填する工法であれば数十万円程度に費用は抑えられますが、壁や床を一度剥がして高性能な断熱材に入れ替える場合は、内装復旧工事も含むため数百万円と高額になります。

決して安いお買い物ではありませんので、まずはご自身の予算と、「足元の冷えを解消したい」「家全体の温度差をなくしたい」といった解決したいお悩みの優先順位を照らし合わせることが大切です。

リフォームの相場を表すイメージ

床・壁・天井・屋根の断熱リフォームにかかる金額と工期


断熱リフォームは、施工する部位によって費用感や工期、得られる効果が異なります。

一般的な30坪程度の住宅を想定した場合、部位ごとの目安は以下のようになります。足元の底冷え対策に有効な「床の断熱」は、床下から断熱材を施工するケースが多く、費用は20万〜50万円程度、工期は1〜3日が目安です。夏の2階の暑さ対策に直結する「天井・屋根の断熱」は、費用が20万〜60万円程度、工期は2〜4日ほどで完了します。

一方で、家全体の保温性を高める「壁の断熱」は、施工面積が広く壁を剥がす大工工事を伴うため、費用は100万〜250万円程度、工期も2週間〜1ヶ月と長くなります。なお、提示した金額はあくまで目安であり、昨今の世界的な資材価格の高騰や、建設業界における人件費の上昇により、採用する断熱材のグレードや既存内装の復旧範囲によっては、相場の上限付近、あるいはそれを超えるケースも増加している点には留意が必要です。

部位ごとに期待できる効果とコストのバランスは異なります。お住まいの劣化状況や季節ごとの悩みに合わせて、どの部位の工事を実施するか検討してみてください。

一軒家をまるごとフルリノベーションする場合の総額予算


「築年数が古く、家全体が寒い」「ヒートショック対策として根本的に性能を上げたい」という場合は、部分的な補修ではなく、家全体をまるごと断熱改修するフルリノベーションが推奨されます。

家全体(30坪程度)の断熱性能を、現在の省エネ基準レベルまで引き上げる場合の総額予算は、300万円〜700万円程度が相場とお考えください。この金額には、床・壁・天井の断熱材入れ替えに加え、窓のサッシ交換や内窓設置、およびそれに伴う解体・内装仕上げ工事が含まれます。さらに、壁や床をすべて取り払う「スケルトンリフォーム」を行い、耐震補強や水回り交換も同時に行う場合は、総額で1,500万円〜2,500万円規模になることも珍しくありません。

初期費用はかかりますが、新築同様の暖かさが手に入り、光熱費も大幅に削減できるため、長く住み続ける予定であれば非常に価値のある投資と言えるでしょう。

人差し指を立てて微笑む若い女性

予算内で最大の効果を出す!優先して断熱すべき箇所はどこ?


限られた予算の中で、最も快適性をアップさせるためには「熱の出入りが一番多い場所」から優先的にリフォームするのが鉄則です。

プロの視点から優先順位をつけるとすれば、まずは「窓(開口部)」の断熱から始めるのがセオリーです。実は、冬場に家から逃げていく熱の約50〜60%は窓から流出しています。まずは内窓設置などで窓の対策をしっかりと行った上で、次に体感温度に直結する「床」、夏場の暑さを軽減する「天井・屋根」、そして大掛かりな「壁」という順番で検討すると無駄がありません。

予算に限りがある場合は、一度に家全体を改修する必要はありません。まずは最も効果を実感しやすい窓の対策から始め、体感温度の変化を確認しながら次のステップへ進むのも賢い選択です。ご自宅の状況に合わせて、どこを優先して工事すべきか迷われた際は、自己判断せずに専門家に相談することを強くおすすめします。

▼アドバンス・リフドの断熱リフォームについてはこちら
https://www.advance-rfd.co.jp/seismic/

費用対効果バツグン!「二重窓・断熱ガラス」への交換費用と特徴


前述の通り、断熱リフォームにおいて最も費用対効果が高く、優先して取り組むべきなのが「窓」の改修です。

代表的な窓の断熱リフォームには、「内窓(二重窓)の設置」「断熱ガラスへの交換」「サッシ全体の交換(カバー工法)」という3つの工法が存在します。どの工法を選ぶかは、ご予算や現在のお住まいの状況、結露や隙間風といったお悩みの度合いによって最適解が異なります。

ここでは専門家の視点から、それぞれの特徴と費用相場についてわかりやすく解説していきます。

二重窓のイラスト
▼アドバンス・リフドの窓リフォーム事例はこちら
https://www.advance-rfd.co.jp/works/mado/

今ある窓に内窓をつける「二重窓」の費用と設置メリット

既存の窓の室内側にもう一つ窓を取り付ける「内窓(二重窓)設置」は、断熱リフォームの中でも特にコストパフォーマンスが高く、多くのお客様に選ばれている工法です。

費用の目安は窓のサイズによって異なりますが、1箇所あたりおよそ5万〜15万円程度です。今ある窓枠をそのまま利用して内側に新たなサッシを取り付けるため、壁を壊すような大掛かりな工事は必要ありません。1つの窓につき約1時間〜半日という短時間で施工が完了する手軽さも大きな魅力です。既存の窓と新しい内窓の間に生まれる空気の層が強力な断熱材の役割を果たし、室内の暖かさを逃がさず、外の冷気をしっかりと遮断します。また、断熱だけでなく、結露の軽減や防音効果、さらには二重ロックによる防犯性の向上など、暮らしの質を高める複数のメリットを同時に得られます。

ただし、窓を開け閉めする際の手間が2回に増える点や、室内に窓枠が出っ張ることで若干の圧迫感が生じるケースがある点には注意が必要です。「手軽に、かつ確実に寒さや結露の悩みを解消したい」とお考えの方には、まず第一に検討していただきたい選択肢です。

ガラスだけを交換する「断熱ガラス」の費用と選び方


窓の開け閉めを面倒にしたくない、あるいは今のスッキリとした見た目を維持したい方には、ガラス部分のみを高性能なものへ入れ替える「断熱ガラス交換」が適しています。

費用相場は、ガラスの種類やサイズにより1箇所あたり約3万〜10万円が目安となります。現在お使いのアルミサッシ枠はそのまま残し、一般的な単板ガラス(1枚ガラス)を、空気層を持つ「複層ガラス(ペアガラス)」や、さらに断熱性の高い「真空ガラス」へと交換する手法です。内窓のように窓が二重にならないため、これまで通り1回のアクションでスムーズに開閉できるのが最大の利点です。特に薄型の真空ガラスであれば、専用のアタッチメントを取り付けることで、既存のサッシ枠にそのまま納めることが可能です。

注意点として、ガラス面の結露は大幅に抑えられますが、古いアルミ枠部分はそのまま残るため、枠の結露までは完全に防ぎきれない場合があります。見た目の変化や使い勝手を変えずに断熱性能だけを底上げしたい方は、ご自宅のサッシ枠に適合するガラスの種類について、カタログや実物を見比べながらじっくりと選んでいくと良いでしょう。

枠ごと新しくする「サッシ交換(カバー工法)」の費用目安


サッシ枠自体の老朽化や隙間風、ガタつきが気になる場合は、窓枠ごと新しくする「サッシ交換(カバー工法)」が根本的な解決に繋がります。

費用は1箇所あたり約15万〜30万円と、他の工法に比べて高額になります。かつてのサッシ交換は外壁を壊す必要がありましたが、現在は既存の窓枠の上から新しい枠をすっぽりと被せる「カバー工法」が主流です。これにより、壁を傷つけることなく半日〜1日程度で新しい窓へと一新できます。熱を伝えにくい「樹脂サッシ」や「アルミ樹脂複合サッシ」を採用することで、ガラスだけでなく窓全体の断熱性・気密性が飛躍的に向上します。また、開閉のスムーズさや隙間風の解消など、窓としての基本機能も新築同様に蘇ります。

新しい枠を被せる構造上、窓ガラスの面積がひと回り小さくなる点には留意が必要ですが、それを補って余りある快適性が得られます。「我が家の窓枠はまだ使えるのか、それとも交換時期なのか」といった見極めは一般の方には難しいため、まずは現状の窓の劣化具合をプロに診断してもらい、無駄のない最適なリフォーム計画を一緒に立てていくのが失敗しないコツです。

【最新版】断熱リフォームで使える補助金や減税制度はいくら戻る?


断熱リフォームは、日々の暮らしの快適性を劇的に向上させる一方で、まとまった初期費用が必要になる工事です。しかし、国や自治体も住宅の省エネ化を強力に推進しているため、条件を満たせば手厚い「補助金」や「減税制度」を活用して、実質的な金銭負担を大幅に減らすことができます。

制度の組み合わせや工事内容によっては、総額で数十万円から最大100万円以上の還元を受けられるケースも決して珍しくありません。例えば、窓の断熱改修に特化した補助金と、家全体の省エネ改修に対する補助金を併用し、さらに翌年の税金控除まで受けるといった賢い活用方法が存在します。

ただし、これらの支援制度は「予算上限に達し次第終了」となることが多く、事前の申請や特定の登録事業者での施工が必須条件となるなど、仕組みが複雑な側面があります。リフォームを思い立ったら、まずは最新の制度に詳しい専門家に相談し、ご自宅の工事で「どの制度が、いくら使えるのか」という資金計画を一緒に立てていくことが、失敗しないための第一歩です。

補助金に関するイメージ

最大100万円の還元!「先進的窓リノベ2026事業」の補助額


窓の断熱リフォームをご検討中の方に、真っ先に活用をおすすめしたいのが環境省が主導する「先進的窓リノベ2026事業」です。この制度は、窓の断熱性能を高める工事に対して、過去最大級の手厚い補助が出ることで注目を集めています。

最大の特徴は、一戸あたり最大で「上限100万円」という手厚い補助額です。過去の制度からは上限額が見直されたものの、依然として工事費用の大きな助けとなります。例えば、リビングや寝室に断熱性能の高い内窓(二重窓)を設置したり、既存の窓ガラスを真空ガラスに交換したりする工事が対象となります。窓のサイズや選ぶグレードによって補助額は細かく設定されていますが、工事費用の約半額相当が還元されるケースもあり、非常に費用対効果の高い制度となっています。

なお、2026年の制度改定により、内窓の一部グレード(Aグレード)が補助の対象外となるなど、求められる性能基準が厳格化されているため、最新の要件を満たす製品を慎重に選定することが重要です。

注意点として、国が定める厳しい断熱基準をクリアした製品を使用することと、あらかじめ国に登録された施工業者(登録事業者)に依頼することが必須条件です。毎年早い段階で予算上限に達して受付終了となる傾向があるため、窓の寒さや結露にお悩みであれば、早めに専門家へ現地調査をご依頼いただき、確実な補助金枠を確保することをおすすめいたします。

▼参考:環境省 | 先進的窓リノベ2026事業【公式】
https://window-renovation2026.env.go.jp/

窓サッシを確認するリフォーム作業着の男性

幅広い工事が対象となる「みらいエコ住宅2026事業(Me住宅2026)」


窓だけでなく、床や壁、天井の断熱材入れ替えや、水回りのリフォームも同時に行いたい場合に強力な味方となるのが子育てエコホーム支援事業の後継として2026年から開始された「みらいエコ住宅2026事業(Me住宅2026)」です。

この制度は、子育て世帯や若者夫婦世帯への優遇措置があるだけでなく、一般の世帯でも幅広く利用することができます。断熱改修や高効率給湯器の設置が必須工事となり、これに組み合わせる形で、節水型トイレへの交換や、お風呂のバリアフリー改修(手すりの設置や段差解消)なども補助の対象に含まれます。

最大の魅力は、既存住宅の省エネリフォームに対して、改修内容や性能の向上幅に応じて1戸あたり最大100万円(性能引き上げレベルにより40万〜100万円)という非常に手厚い補助が用意されている点です。ただし対象となるには、住宅全体の性能を一定の基準(平成11年基準または平成28年基準相当)まで引き上げる必要があり、家全体の性能を総合的に高める計画を立てることが求められます。

さらに、先にご紹介した「先進的窓リノベ2026事業」と併用できる工事も多いため、窓枠の交換と同時にお風呂の断熱・設備一新を行うなど、家全体の性能を賢く引き上げることが可能です。

対象となる工事の組み合わせや申請条件は少々複雑なため、窓単体だけでなく「家全体の性能向上」や「複数制度の併用」に精通したリフォーム会社へ相談し、ご自宅にとって最も有利な補助金プランを一緒に組み立てていくのが賢い進め方です。

▼参考:国土交通省 | みらいエコ住宅2026事業【公式】
https://mirai-eco2026.mlit.go.jp/

補助金と併用したい「所得税の控除」や「固定資産税の減額」


補助金による直接的なキャッシュバックに加えて、ぜひ知っておいていただきたいのが「減税制度」の存在です。一定の省エネ基準を満たす断熱リフォームを行った場合、国からの補助金とは別枠で税金の優遇措置を受けることができます。

代表的なものに「投資型減税(住宅特定改修特別税額控除)」があり、自己資金で断熱リフォームを行った場合でも、標準的な工事費用の10%(最大25万円程度)がその年の所得税から控除されます。また、住宅ローンを利用して大規模な改修を行う場合は「住宅ローン控除」の対象となり、毎年のローン残高に応じて税額控除が受けられます。さらに、お住まいの市区町村へ申告することで、工事を完了した翌年分の「固定資産税が3分の1減額」される制度も用意されています。なお、各税制優遇措置には適用期限が設けられていますが、令和8年度(2026年度)の税制改正によって、所得税の控除は令和10年(2028年)12月31日まで、固定資産税の減額は令和13年(2031年)3月31日まで期間が延長されています。

実際に制度を利用するためには、リフォーム業者が発行する「増改築等工事証明書」などの専門的な書類を用意し、ご自身で翌年の確定申告期間に手続きを行う必要があります。減税制度は、補助金を受け取った場合でも所定の計算に基づいて併用することが可能です。後から「知らなくて損をした」という事態を防ぐためにも、工事前の段階からどの税制優遇が適用できそうか、いつまでに工事を完了させるべきかというスケジュール感を把握しておく必要があります。

さらに、手続きに必要な書類作成のサポートが可能かどうかも含めて、まずは信頼できる施工会社に確認しておくことが大切です。

リフォームに対する安心感を表すイメージ写真

我が家の性能は?リフォーム前に知りたい「断熱等級」の調べ方


断熱リフォームを成功に導くためには、まず「現在のお住まいがどの程度の断熱性能を備えているのか」を正確に把握することが欠かせません。現状の性能レベルがわからなければ、住まいのどこにどれだけの費用をかければ十分な効果が得られるのか、正しい計画を立てることができないからです。やみくもに高価な断熱材を導入しても、元々の性能や建物の構造に合っていなければ、期待したほどの効果は得られず、大切な費用が無駄になってしまう恐れすらあります。

ここでは、長年住まいの改修に携わってきた専門家の視点から、ご自宅の断熱レベルを知るための3つのアプローチをご紹介します。ご自身で手軽に確認できる方法から、正確な数値を導き出すプロの調査まで、ご状況に合わせてご活用ください。

断熱リフォームのイメージ

築年数(建築確認日)から断熱材の有無やレベルを推測する


ご自宅の断熱性能の目安を知る上で、最も簡単で基本的なアプローチは「築年数」から当時の基準を推測することです。

日本の住宅における断熱の基準(省エネ基準)は、時代とともに段階的に引き上げられてきました。例えば、1980年(昭和55年)以前に建てられた住宅では、壁や床に断熱材が全く入っていない「無断熱」のケースが非常に多く見受けられます。

その後、1980年に制定された「旧省エネ基準」を皮切りに、1992年(平成4年)の新省エネ基準、1999年(平成11年)の次世代省エネ基準と、法律の改正とともに求められる断熱レベルは厳しくなってきました。

特に1999年より前に建てられた住宅は、現代の基準から見ると断熱性能が著しく不足している傾向にあり、冬場の厳しい寒さや窓まわりの結露、部屋間の急激な温度差によるヒートショックのリスクを抱えやすい状態と言えます。

まずはお手元の登記簿謄本や新築時の契約書で、ご自宅の「建築確認日」をご確認ください。1980年の旧省エネ基準は「等級2」相当、1992年の新省エネ基準は「等級3」相当、そして1999年の次世代省エネ基準を満たして初めて「等級4」相当となります。

もし1999年以前の基準(等級3以下)で建てられている住宅であれば、部分的な対処ではなく、家全体を包み込むような断熱改修を行うことで、劇的な快適性の向上が見込めます。

おおよその基準年代と推測される等級をご自身で把握しておくだけでも、リフォーム会社への相談がスムーズに進み、的確な提案を引き出す手がかりとなります。

住宅性能評価書や設計図書で「断熱等性能等級」を確認する


築年数から推測するだけでなく、より詳細な性能を把握したい場合は、新築時に発行された「設計図書」や「住宅性能評価書」を確認するのが確実な方法です。

住宅性能評価書には、「断熱等性能等級」という項目が明確に記載されています。これは国が定めた客観的な基準で、数字が大きいほど高い断熱性能を有していることを示します。2022年以降は上位等級が新設され最高等級は「等級7」となりましたが、それ以前の住宅であれば「等級4」が最高基準として扱われていました。また、詳細な図面である設計図書(特に建物の断面を示す矩計図や、材料をまとめた仕様書)を確認すれば、壁や天井、床下に対して、どのような種類の断熱材が、どれくらいの厚みで施工される計画であったかが具体的に読み取れます。

これらの書類は、ご自宅の性能を示すカルテとも言える非常に重要な資料です。断熱リフォームを具体的に検討し始める際は、必ずこれらの図面や書類一式を手元にご準備ください。私たち専門家が図面を読み解くことで、壁を壊すことなく現在の断熱レベルを正確に計算できます。

これにより、最新の補助金制度を活用するために「あとどれくらい性能を引き上げる必要があるのか」という逆算が可能となり、過不足のない最適な改修プランをご提案できるようになります。

家の図面に手をかざすリフォームスタッフ

サーモグラフィなどを使ったプロの診断で正確な現状を知る


図面上の性能だけでなく、実際の生活環境における「リアルな断熱状況」を把握するには、専門家による現地調査(断熱診断)が不可欠です。

新築時の図面上でどれほど優れた断熱材が指定されていても、実際の施工精度や経年劣化によって、現在の性能が大きく低下しているケースは決して珍しくありません。例えば、壁の中のグラスウールが長年の湿気で重くなり下にずり落ちていたり、隙間が生じて冷気が入り込んでいたりする不具合は、書類上のデータからは見抜くことができません。

そこで極めて有効なのが、赤外線サーモグラフィカメラなどの専門機材を用いたプロによる現地診断です。この調査では、壁や床を壊すことなく、家の中のどこから熱が逃げ、どこから冷気が侵入しているのかを、温度分布のカラー画像として明確に可視化できます。さらに、調査員が実際に床下や小屋裏へ潜り、断熱材の欠損状況やシロアリ・結露の被害がないかを直接目視で確認することで、建物の真の健康状態を総合的に把握します。

断熱リフォームの費用対効果を最大化する秘訣は、家全体の「弱点」を正確に洗い出し、そこをピンポイントで補強することに尽きます。「我が家のどこを直せば一番暖かくなるのか」を明確にするためにも、本格的な計画を立てる前に、まずは豊富な経験と専用機材を備えた専門家へ現状診断をご依頼ください。

客観的なデータに基づいた的確なアプローチこそが、後悔のないリフォームを実現する唯一の近道です。

プロが教える!リフォーム費用を安く抑えて品質を守るコツ


断熱リフォームを検討する際、誰もが「できるだけ費用を抑えたい」と考えるはずです。しかし、単に相見積もりで一番安い業者を選ぶだけでは、質の低い断熱材を使われたり、見えない部分の手抜き工事に繋がったりするリスクが伴います。品質をしっかりと維持したままコストを削減するには、建設業界の仕組みを理解し、無駄な経費を削るアプローチが不可欠です。

長年リフォーム業界に携わってきた専門家の立場からお伝えすると、費用を適正に抑えるコツは「誰に頼むか」と「どのタイミングで工事するか」の2点に集約されます。ここでは、品質を犠牲にすることなく、賢くリフォーム費用を抑えるための具体的な仕組みと発注のポイントを解説します。

家に関する重要なポイント

費用を抑えつつ品質を守る「施工体制」と「保証」の考え方


断熱リフォームの費用を少しでも抑えたいとお調べになる中で、お客様ご自身が各職人を手配する「分離発注」という言葉を目にすることがあるかもしれません。確かに管理費などを省ける手法ではありますが、専門知識を持たない一般の方が現場監督となり、工事の段取りや品質管理、万が一の雨漏りなどトラブル時の責任をすべて負うことになるため、非常にリスクが高い選択とも言えます。

一般的なリフォーム会社の見積もりに含まれる現場管理費などは、決して「無駄な費用」ではありません。それは、複数の職人が関わる工事をスムーズに進行させ、見えない壁や床下の断熱材が隙間なく正しく施工されているかを厳しくチェックし、長期的な品質を担保するための「安心への投資」なのです。

コストパフォーマンスを本当に高めるのであれば、単に目先の金額の安さや裏技的な手法にとらわれるのではなく、見積もりの内訳を透明性をもって丁寧に説明してくれる会社を選ぶことが重要です。地域での施工実績が豊富で、第三者機関の検査(瑕疵保険など)を取り入れるなど施工品質にしっかりとした責任を持っている会社であれば、お支払いした費用以上の確かな技術と、リフォーム後の末長い安心感を手に入れることができるはずです。

目的に合わせた業者選び「専門店」か「総合リフォーム会社」か


断熱リフォームを検討する際、「窓や断熱の専門店」と「総合リフォーム会社」のどちらに依頼すべきか迷う方も多いのではないでしょうか。

もし「ガラスの交換だけ」など、目的が単一で明確な場合は、その分野に特化した専門店がスピーディーに対応してくれるメリットがあります。一方で注意したいのは、住まいの断熱は「家全体の熱や湿気のバランス」が密接に関わっているという点です。例えば、窓の断熱性だけを急激に高めると、今度は断熱されていない古い壁の内部に結露が集中してしまい、カビやシロアリの原因になるケースが存在します。

そのため、将来的な住み心地や建物の寿命まで見据えるのであれば、家全体の構造や見えない壁の中まで把握できる「総合リフォーム会社」に相談し、トータルバランスを見た上で部分的な工事を行うのが理想的です。

とはいえ、「窓一つ、床下だけの工事だと、大きなリフォーム会社には頼みづらい…」と遠慮される方もいらっしゃるかもしれません。業者選びの賢いコツは、家全体のフルリノベーション実績が豊富でありながら、細かな部分改修であっても快く、親身に対応してくれる地域密着型の会社を見つけることです。そうした会社であれば、豊富な経験に基づいた適切なアドバイスや、他の水回り工事などと組み合わせた有利な補助金申請なども、安心してお任せできるでしょう。

パソコンを見て納得する夫婦

古い家は要注意!「補強工事」と「断熱」を同時に行うメリットと注意点


築年数が経過した古い住宅において費用対効果を最大化するには、断熱工事と同時に、建物の「構造補強」や「劣化補修」をセットで行う計画を立てることが極めて重要です。

断熱材を壁や床下に入れるためには、既存の壁紙を剥がし、壁のボードを解体するという大掛かりな工程が発生します。もし壁を開けた際に、柱がシロアリの被害に遭っていたり、雨漏りで木材が腐食していたりした場合、断熱材を入れる前にそれらを修繕しなければなりません。

「今回は予算がないから断熱だけ」と無理に進めてしまうと、数年後に耐震補強やシロアリ駆除が必要になった際、再び壁を壊して復旧するという二重の解体・内装費用(数十万円規模)が無駄に発生してしまいます。また、足場を組む必要がある屋根や外壁の工事であれば、断熱工事と外装メンテナンスを同時に行うことで、1回あたり15万〜20万円ほどかかる足場代を1回分に節約できます。

目の前のリフォーム費用だけを見ると高く感じるかもしれませんが、家を長持ちさせるための補強工事と断熱工事を同時に行うことは、将来的な維持費を劇的に下げる結果をもたらします。古い家のリフォームでは、目に見える部分の改修だけでなく、まずは建物の健康状態をプロに診断してもらい、長期的な視点で無駄のない工事計画を組み立てるようにしてください。

まとめ:見えない部分もプロにお任せ。長く住む家だからこそ「安心」と「快適」な選択を


本記事では、断熱リフォームの部位別費用相場や優先して取り組むべき箇所、そして各種補助金の活用方法や業者選びの重要性について詳しく解説しました。

断熱改修では、単に部屋を暖かくするだけでなく、見えない壁の中の結露を防ぎ、建物の寿命を長く保つための「確実な施工」が何より重要です。安易な業者選びや目先の安さだけで判断してしまうと、十分な効果が得られないばかりか、カビやシロアリといった深刻なトラブルを招いてしまっては元も子もありません。

しかし、住まいの断熱性能や劣化状況は千差万別であり、ネットの情報だけでは「自分の家にはどんな工事が合うのか」を判断するのは難しいものです。「うちの窓枠は交換時期?」「古い家だけど断熱だけしても大丈夫?」といったお悩みも、専用機材を用いた経験豊富なプロの診断があれば明確な答えが出ます。

私たちアドバンス・リフドは、愛媛県内でトップクラスのリフォーム実績を誇り、地域の気候や住まいを知り尽くしたプロがお客様と直接丁寧に対話し、価格だけでなく「工事の安心」と「将来の快適性」を形にするリフォーム会社です。

単に断熱材を入れるだけでなく、お客様の暮らしに寄り添う親身な提案スタイルだからこそ、他社では見落としがちな構造上のリスク回避や、水回りリフォーム・耐震補強と組み合わせた賢い補助金活用プランのご提案が可能です。

特に、家全体を長持ちさせるためのリノベーションをご検討中の方には、ご予算とご要望に合わせた最適なプランをご用意しています。「他社では予算が合わなかった」「小さな窓一つの工事でも相談に乗ってほしい」というご不安も、私たちならしっかりと解消いたします。

お客様と打ち合わせをする住宅専門スタッフ
お客様一人ひとりのご希望に合わせた最適な断熱リフォームのご提案が可能です。愛媛県全域(新居浜市、四国中央市、今治市、松山市)に店舗を構えておりますので、ぜひお近くのアドバンス・リフドにご相談ください。



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【この記事の監修者】

株式会社アドバンス 山下 美保
保有資格:リフォームスタイリスト1級 / 整理収納アドバイザー2級 / LIXIL窓マイスター / ホームステージャー1級


愛媛県でリフォーム・リノベーションを手がける「アドバンス・リフド」を運営。「中古住宅×リノベーション」の実績は県下トップクラス。物件探しから診断・施工までをワンストップで行い、理想の暮らしをご提案いたします。
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